職種	求人広告費の平均（2023年実績）
営業	33.7万円
企画・経営	33.9万円
管理・事務	32.3万円
販売・アミューズメント・フード	27.3万円
美容・ブライダル・ホテル	26.4万円
医療・福祉	28.4万円
保育・教育・通訳	26.2万円
クリエイティブ	32.9万円
WEB・インターネット・ゲーム	38万円
コンサルタント・金融・不動産専門職	35万円
公共サービス	52.6万円
ITエンジニア	38.8万円
電気・電子・機械・半導体	29.9万円
建築・土木	33.1万円
医薬・食品・化学・素材	31.6万円
技能工・設備・配送・農林水産	31.7万円

このうち公共サービスの金額は50万円以上となっていますが、その他の職種の費用は20～30万円が相場です。

求人広告媒体別の費用の比較

求人広告を掲載するにはさまざまな媒体がありますが、近年では求人サイトが主流となっています。ここからは、求人広告媒体別の費用について紹介します。

求人サイト

求人サイトは、民間企業が運営している幅広い求人情報が掲載されているWebサイトで、多くの求職者に求人情報を拡散できるのが特徴です。近年では「求人検索エンジン」を含めたWebを活用した採用活動が主流となっています。例えば、以下のような求人サイトが有名です。

マイナビ転職
doda
エン転職
type
就活会議

求人サイトに掲載するときの費用相場は以下のとおりです。

新卒：就職サイト	1シーズン：30～300万円
中途：転職サイト	月：15～100万円
アルバイト：求人サイト	月：2～50万円

求人サイトにはいくつか種類があり、サイトごとに得意としている業種や雇用形態も異なるため、自社が採用したいターゲットに合わせて媒体を選ぶことが大切です。

求人検索エンジン

求人検索エンジンは無料から掲載できるため、広告費を抑えながら露出の高いメディアを利用して求人活動ができます。求人検索エンジンには、以下のような種類があります。

Indeed (インディード)
求人ボックス
スタンバイ
Careerjet.jp– 日本全国のお仕事探し
SimplyHired

このうち有料掲載をする場合の費用目安は次のとおりです。

クリック課金	1クリック：15～1,000円
月額料金	月：10～50万円
求人広告の代理店	広告費の20%

自社での運用が難しい場合は、求人広告運用の専門家に依頼することも可能です。クリック課金型の媒体ですと無料で始められるため、初めて利用する場合にも適しています。

自社の採用サイト・採用LP

自社のコーポレートサイト内、または独立したサイトとして採用ページを作り、求人募集を行う方法もあります。求人自体には費用はかかりませんが、採用に特化したサイトを制作するためにはある程度の費用が必要です。

パッケージ型の簡易的なサイトなら数十万円程度で作成可能ですが、1から企業らしいサイトを制作する場合は100万円以上かかることもあります。

また、採用LP（ランディングページ）を利用してリスティング広告を運用する方法もあります。自社の採用サイトは自由度が高く、企業の魅力や求める人物像をオリジナルコンテンツとして発信できるのがメリットです。さらに、SNSと連携することで拡散力も高まり、求める人材との接触機会を増やすことも可能です。

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SNS（ソーシャルリクルーティング）

SNS（ソーシャルリクルーティング）は、TwitterやInstagram、Facebookなどを活用し、求職者にアプローチする採用手法です。企業が自ら採用情報を発信し、求職者と直接つながることで、採用サイトや求人媒体を利用するよりも低コストで実施できます。

また、SNSの利用料は基本的に無料となるため、人件費を除けばなるべく費用を抑えられる点も魅力です。ただし、広告を利用する場合は最低3万円ぐらいの費用が掛かり、十分な効果を検証するためには、月額20～50万円程度が必要です。

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フリーペーパー

フリーペーパーは、地域に特化した求人情報を掲載できる媒体で、地元の求職者へのアプローチに効果的です。特に、インターネットに不慣れなミドルやシニア層を対象としたパート・アルバイトの募集に適しています。

駅やコンビニに設置できるため、地域住民の目に触れる機会が多いのも特徴です。費用は掲載枠の大きさや配布部数、エリアによって異なりますが、月額2万～50万円程度が相場です。

オンライン求人媒体と比べると、紙面の限られたスペースを活用し、ターゲット層に的確なメッセージを伝えることが重要となります。

ハローワーク

ハローワーク（公共の職業紹介機関）は、厚生労働省が運営する無料の職業紹介サービスです。企業は求人情報を費用をかけずに掲載でき、若年層から高齢者まで幅広い年齢層を対象とした採用活動を行えます。

運営費は税金で賄われており、中小企業や地方の企業が利用しやすい点が魅力です。ただし、ハローワークは地域限定の求人掲載が基本であるため、専門スキルや即戦力を求める採用には適していない場合があります。

求人広告媒体の主な費用形態

求人広告媒体の主な費用形態は下記のとおりです。

掲載課金型（先行投資型）
成功報酬型
・クリック課金
・応募課金
・採用課金
完全無料型

それぞれの特徴や仕組みについて紹介します。

掲載課金型（先行投資型）

掲載課金型（先行投資型）は、求人広告を作成し掲載する際に料金が発生する仕組みです。料金は掲載期間や情報量、スカウトメールの送付可能数、広告の表示順位など、選択するプランによって異なります。また、紙媒体では掲載箇所やサイズに応じても費用が変動します。

採用人数に関係なく一定の料金で利用できるため、大量採用に適しており予算に応じてプランを選びやすいのがメリットです。一方で、採用に至らなかった場合の費用負担や掲載期間が限られているといった注意点もあります。

掲載課金型（先行投資型）のサービスには、マイナビ転職、エン転職、doda（デューダ）などがあげられます。

成功報酬型

成果報酬型は、求人広告の掲載には費用がかからず、一定の成果が得られた段階で料金が発生する仕組みです。主に以下の種類があります。

・クリック課金

・応募課金

・採用課金

いずれも初期費用が不要でコストを無駄にするリスクが少ない点が特徴です。ただし、大量採用を目指す場合や成果ごとに料金が高い場合は、全体的なコストが増える可能性があります。

成功報酬型のサービスとしては、Green（グリーン）、BIZREACH（ビズリーチ）、Offers（オファーズ）、paiza（パイザ）などがあげられます。

クリック課金

クリック課金型は、求人広告がクリックされた回数に応じて費用が発生する仕組みです。掲載自体には費用がかからず、1クリックごとの単価（クリック単価）は、地域や職種、競合状況、予算設定などに応じて変動します。クリック単価の相場は一般的に50円～1,000円程度が目安です。

この方式は、掲載期間に制限がなく、1日の上限予算や月間予算を設定できるため、費用を調整しやすい点がメリットです。ただし、クリック数が増えるほど費用がかさみ、クリックされたからといって必ずしも採用につながるとは限りません。

応募課金

応募課金型は、求人広告を掲載後、求職者からの応募があるたびに費用が発生する仕組みです。掲載自体には費用がかからず、応募がなければ追加料金は発生しません。1応募あたりの料金は、求人サイトや業種、職種によって異なります。

この方式は、多くの応募者を集めて母集団を増やしたい企業に最適です。一方、採用に結びつかない応募や条件に合わない応募があっても費用が発生するため、掛け捨てとなるリスクがあります。

採用課金

採用課金型は、求人広告を掲載し、実際に採用が決定したタイミングで費用が発生します。費用は求人サイトや業種、職種によってさまざまです。

広告の掲載自体は無料で行えるため、気軽に利用できる点が特徴です。また、採用に至らなければ費用が発生しないため、長期間にわたり求人を行いたい企業や採用難易度が高いケースにも適しています。

完全無料型

完全無料型は、求人広告の作成から掲載、採用に至るまで一切の費用がかからない料金体系です。この形式は、採用予算に余裕がない企業や、複数の媒体を併用して採用活動を行いたい企業に最適です。

代表的な例として、ハローワークや一部の民間サービスがあげられます。ただし、無料で利用できる分、多くの企業が活用するため、競争が激しく求人情報が埋もれやすい場合があります。

求人広告の費用対効果を高めるには？

せっかく求人広告を出稿しても、採用につながらなければ意味がありません。ここからは、求人広告の費用対効果を高めるためのポイントを紹介します。

人材のミスマッチを防ぐ

求人広告の費用対効果を高めるには、人材のミスマッチの防止が重要です。そのためには、採用する人材の「人物像」や「求めるスキルセット」を明確にすることがポイントです。

事前にペルソナを具体化し、採用担当者や配属先の部署としっかりすり合わせることで、自社のニーズに合った人材を見極めやすくなります。ミスマッチを起こすと早期離職を引き起こすだけでなく、採用活動全体のコストの増加につながります。

ターゲット像が明確でないまま広告を選ぶと、効率が悪化する恐れがあるため、慎重に準備を進めましょう。

求人広告を掲載する媒体はデータをもとに選定する

求人広告の掲載媒体を選ぶ際には、直感や過去の経験だけに頼らず、データや統計を活用した客観的な判断が求められます。求職者が利用する求人サイト、SNS、業界特化型メディアなど、多岐にわたる選択肢の中から、自社の採用目標に最も適した媒体を選定しましょう。

Web解析ツールや過去の採用データを活用し、応募数や採用率が高い媒体を特定することで、広告予算の無駄をなくせます。また、ターゲット層が利用する媒体の特性や導入事例を確認することで、より効果的な採用戦略を立てることも可能です。

掲載後の効果を分析し改善を重ねる

求人広告を効果的に活用するには、掲載後の効果を分析し、改善を繰り返すことが重要です。

定期的に応募数や採用率、コンバージョン率といった指標をチェックし、掲載中の求人広告がどの程度効果を発揮しているかを把握してみてください。

結果が期待に届かない場合は、広告内容やターゲット設定、メッセージを見直す必要があります。また、求職者の行動や採用市場の変化に対応し、柔軟な対応を心がけることも大切です。

さらに、利用する媒体の分析ツールを活用し、データをもとに求人内容を継続的に最適化することで、広告の費用対効果を最大化できます。

専門家にまかせる

求人広告の費用対効果を最大化するためには、専門家に相談するのもおすすめです。求人広告代理店は、広告の目的やターゲットに応じた最適な掲載方法や媒体を提案してくれます。

また、広告運用や効果測定までを一貫してサポートしてくれるため、広告の進行をスムーズに進められるのもメリットです。特に広告の出稿方法や媒体にはさまざまな種類があるため、専門知識がないと最適な方法を見つけにくい場合があります。

代理店の支援を受けることで、自社に適した媒体を比較検討し、最適なプランを見つけられます。

求人広告の費用まとめ

求人広告の費用相場や媒体別の費用目安、費用対効果を高めるポイントについて解説しました。求人広告の費用は、企業規模や職種によって異なります。また、媒体ごとに特徴や費用相場が異なり、近年では求人サイトが主流となっています。

求人広告を活用する際は、費用対効果を高めるポイントを把握しておくことが重要です。自社での対応が難しい場合は、専門家に相談することも検討してください。

求人広告に関するご相談は、スリーカウントまでお気軽にお問い合わせください。豊富な実績をもとに、最適な求人方法をご提案いたします。

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この記事はわたしが書きました

スリーカウント株式会社代表取締役鈴木悠資

2007年に静岡大学３年次に同じ大学のメンバーとスリーカウント株式会社を起業。
2011年より本格的にインターネット広告運用業務をスタートし、現在静岡県のトップ代理店の代表として、
自社のお客様のみならず県内の各種広告代理店様へのセミナーや、チームビルディングを積極的に行う。
インターネット広告運用全般、戦略設計に基づくWEBサイトの改善が得意。

求人広告の費用相場を徹底解説！媒体別の比較と費用対効果の高め方